大気・気象観測
環境影響調査として、地表面付近の大気（二酸化窒素、二酸化硫黄、浮遊粒子状物質等）、地上気象（風向、風速、気温、湿度、日射量、放射収支量等）を観測します。
観測は、事業予定地等における大気・気象の状況について1年間あるいは1週間程度の4季調査として実施します。これは、排出源の拡散予測を行うための基礎資料となります。
風向風速計は、地形や建物の影響を受けないように、地上高10ｍに観測装置を設置し、その他各種気象計は、温度、湿度、日射量、放射収支量は地上高1.5 ｍに観測装置を設置し測定を行います。
水質・土壌・各種分析
- 河川水、湖沼水、地下水等の環境基準に基づく水質分析
河川水等の汚れの状況を調べます。 - 工場排水や工事排水の排水分析
工場排水や工事によって発生した排水が、公共用水域（河川・湖沼等）に 流すことのできる水かどうか調べます。 - 井戸水分析
工事による周辺井戸水への影響を調べます。 - 薬液注入工法に伴う湧水・地下水分析
薬液注入による地下水への影響を調べます。 - ヘキサダイヤグラム・トリリニアダイアグラムを用いた水質分析
水の由来を調べます。
土壌汚染調査・対策
当社では、土壌汚染対策法による調査、法に基づかない自主調査等、様々な目的での土壌汚染調査に対応致します。
土壌汚染対策法による調査
有害物質使用特定施設の使用の廃止時（第３条）、一定規模以上の形質変更の届出による調査命令（第４条）、または土壌汚染により健康被害を生じるおそれがあると都道府県知事が認めるとき（第５条）等に、当社のような指定調査機関が調査を行います。この調査により基準に適合しない場合は、その土地は「指定区域」となり、汚染の除去や立入禁止等の措置が必要となります。なお、汚染の除去（土壌の入換え、浄化等）が行われれば、この指定が解除されます。
このような法に基づく調査においては、地歴調査、調査計画策定、試料採取ボーリング、採取土壌の分析が必要ですが、これら全てに対応しております。
自主調査
操業する事業場に潜在する環境リスクを適正に把握、土地取引における土壌汚染の事前確認や環境ＩＳＯ取得等を目的とし行われます。土壌汚染対策法による調査と異なり、調査方法は限定されておりません。さらに、特定有害物質に指定されていない油分も調査対象となるケースが増えています。
騒音・振動調査
建設作業、道路交通、工場などから発生する騒音、振動を測定し、基準値と比較し、近隣への影響を把握いたします。
また、苦情対応、周波数分析、低周波音測定、微振動測定、床衝撃音などにも対応いたします。
騒音振動常時遠隔監視装置
解体工事などで近隣対策の一環として、長期間に渡って騒音振動を測定いたします。
設置、測定、報告書作成までトータルでサポートいたします。
新幹線騒音振動測定
東京名古屋間でリニア新幹線の工事が始まりましたが、北陸新幹線、北海道新幹線、九州新幹線長崎ルートとまだまだ新幹線が整備される時代です。弊社では、新幹線の騒音振動に関しまして、地点の選定から関係機関への調整、測定、データ整理、報告書作成までトータルでサポートいたします。
また在来線の騒音振動にも対応いたします。
自然環境調査
自然環境調査では、事業実施区域周辺に生息する動植物の分布や個体数等の調査を実施し、地理情報解析（GIS解析）等を行うことで事業の与える影響を定性的・定量的に予測・評価し、環境保全計画の立案を行います。
大規模小売店舗立地法 関連業務
大規模小売店舗立地法の届出に際して、自治体への事前相談から、関連機関との協議、届出書類の作成、騒音予測・測定、交通量調査・解析、住民説明会対応までトータルにサポートいたします。
建築物の解体などに伴う環境調査
建築物の解体等に伴う環境調査など、あらゆるニーズに応えるため、アスベスト、低濃度PCB、シーリング材、各種環境調査の立案、調査、解析、評価を行います。
